「勝つ」
昨日に引き続き、「勝つ」という事ですが、勝利の瞬間は苦しさが深ければ深い程、喜びが湧き上がると思います。多くのスポーツはその一つの勝利の為に日頃の辛い、苦しい自分自身との闘いを行っていると思います。それがいつも負けると「負け癖」がついて、自分自身に言い訳をする事で「勝つ」喜びも忘れてしまいます。仕事上でも一つでも「よし合格した。お客様の案件がもらえた。ありがとうの言葉がもらえた。利益が出せた」といったその瞬間の喜びが判ればまた次も頑張ろうと思えます。「負け癖」でなく、「勝ち（喜び）」を知り、その「勝ち癖」をつけていけるプロのシステム技術者（コンサルタント）となっていきましょう。
宇津木麗華(ソフトボール日本代表ヘッドコーチ)の言葉
「勝った瞬間のわずか十秒。それは勝った人しか分からない喜びであり、楽しさ。その楽しさを知り、勝つための執念を燃やし続けられる人が本物のプロ」
【今日は何の日】
今日 8月5日の記念日・年中行事
- ハコの日
- ハンコの日
- タクシーの日
- はしご車の日
- ハードコアテクノの日
- エコリングの日
- 箱そばの日
- 発酵の日
- パン粉の日
- ハハとコドモの日
- ぱりんこの日
- ハコボーイ！の日
- 奴（やっこ）の日
- 親子丼の日
- 山ごはんの日
- みんなの親孝行の日
- パピコの日
- 夜光貝の日
- パソコン工房の日
- 裏ゴーヤーの日
- みたらしだんごの日
- 長城清心丸の日
- 草田男忌
- 水の週間
- スター・ウィーク
【目指せ！基本情報技術者】
毎日3つの用語をしっかり覚えて合格を目指しましょう。
「マーケティングチャネル」
商品が顧客に届くまで、流通を辿るプロセスに関わる、経路や相互依存的な各組織集団のこと。 製造者、卸売業者、中間業者、小売業者などがマーケティング・チャネルに該当する。
「マーケティングミックス 【marketing mix】」
企業がマーケティング戦略において目標とする市場から期待する反応を得るために、複数のマーケティング要素を組み合わせること。売り手側の視点である「4P理論」と、買い手側の視点である「4C理論」がよく知られていて、4Pと4Cの項目はそれぞれ以下のように対応している。
・Product（製品）⇔顧客価値(Customer value)
・Price（価格）⇔顧客コスト(Customer cost)
・Place（流通）⇔利便性(Convenience)
・Promotion（プロモーション）⇔Communication（コミュニケーション）
「マージシート」
整列対象を大きさが1の部分文字列に分割した後、隣り合う要素ごとに整列と併合を繰り返しながら整列を行う手法。
【今日のITニュース】
モバイルゲームと認知行動療法を組み合わせたアプリで睡眠、メンタルヘルス問題に取り組むRevery(TechCrunch Japan)
Revery（レベリー）は、不眠症のための認知行動療法（CBT）とモバイルゲームのコンセプトを組み合わせたアプリで、その手助けをしたいと考えている。2021年3月創業のReveryは、現在ベータ版のステルスモードで、2021年後半に米国でアプリ立ち上げを予定している。同社は米国時間8月3日、Sequoia Capital Indiaのサージプログラムがリードしたラウンドで200万ドル（約2億2000万円）を調達したとを発表した。睡眠アプリというと「Calm」や「Headspace」などの瞑想をテーマにしたものや、癒し系の音などが思い浮かぶ。Reveryのチームは、立ち上げ前のアプリの詳細について明らかにしていないが、携帯電話のカジュアルゲームを参考にしていると話す。カジュアルゲームは、短時間のプレイを長期間にわたって繰り返し楽しんでもらえるように設計されている。目標は、ゲーミフィケーションを利用して、CBTをインタラクティブで楽しいものにし、ユーザーの日常生活の一部にすることだ。
コロナ禍でも4〜12歳の子どもたちに少人数で質の高いオンライン教育を提供するbina、孫泰蔵氏も投資(TechCrunch Japan)
新型コロナウイルス感染流行の影響で学校が閉鎖され、初等教育への深刻な被害が懸念される中、この分野に続々とEdTech（教育テクノロジー）企業が参入してくるのは当然と言える。しかし、それは同時に、初等教育の惨状を浮き彫りにするものでもある。World Bank（世界銀行）によると、全世界で約4000万人の教師が教育現場から離れているという。15億人の初等教育課程にある子どもたちのうち、質の高い教育を受けられる子どもはごくわずかであり、世界には約5800万人の初等教育を受けられない子どもたちがいて、そのほとんどが女児である。だから、このような幼少期にオンラインで教育を受けられる機会を広げ、状況を変えることは非常に大きな意味がある。なぜなら、オンラインではクラスの人数を減らし、授業の質を向上させることが可能だからだ。これが、自ら「デジタル初等教育エコシステム」を謳うbina（ビナ）という企業の元になる考え方だ。ドイツのベルリンを拠点とする同社はこの度、4歳から12歳までの児童にオンライン教育を行うことを目的に、140万ドル（約1億5300万円）の資金を調達した。
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