「リーダーの姿勢」
リーダーとなる条件は、知識、経験を持って理路整然と正しい判断、背景を述べたり、相手の事を包みこむ優しさ、成長を促す厳しさと少し威厳のあるオーラが必要です。各自一人、一人がリーダーとなるべくしっかりとこの三つの面を持てるよう成長していきましょう。
菖蒲田清孝(マツダ会長)の言葉
リーダーが大事にすべき「三つの面」
目的を理路整然と相手に伝える「正面の理」
相手と愛情深く関わり、成長を温かく願う「側面の情」
ほどよい緊張感、ある種の厳しさをもって接する「背面の恐怖」
【今日は何の日】
今日 9月29日の記念日・年中行事
- クリーニングの日
- 日中国交正常化の日
- 招き猫の日
- 洋菓子の日
- 接着の日
- 保険クリニックの日
- くっつくFM東海ラジオの日
- Heart Safe Cityの日
- とっとり0929（和牛肉）の日
- つづく服。の日
- 肉の日
- クレープの日
- Piknikの日
- ふくの日
- 宣長忌
- 周作忌
- 豊子忌
- 秋の全国交通安全運動
- 結核予防週間
- 歯ヂカラ探究月間
【目指せ！基本情報技術者】
毎日3つの用語をしっかり覚えて合格を目指しましょう。
「EC 【Electronic Commerce】 電子商取引 / eコマース」
消費者向けや企業間の商取引を，インターネットなどの電子的なネットワークを活用して行うこと。
「ECC 【Error Check and Correct】」
誤り訂正符号としてハミング符号や垂直水平パリティを用いることで、記録内容に発生した誤りを検知・自動訂正できる誤り制御方式。この機能を搭載したメモリはECCメモリと呼ばれ、長時間にわたりミスの許されない計算が必要な学術的分野など誤りの発生が重大な事態につながるシステムで使用されている。
「EDI 【Electronic Data Interchange】 電子データ交換」
異なる組織に設置されている端末間で、通信回線を介して取引のためのメッセージ(データ)を交換すること、およびそのための仕組み。EDIには大きく分けて以下の４つの規約(階層)がある。
・レベル1 情報伝達規約
ネットワーク回線や伝送手順など文字通り情報をやり取りするための取り決め
・レベル2 情報表現規約
データの構造やデータ項目など、表現法のルールなど情報データをお互いのコンピュータで理解できるように
するための取り決め
・レベル3 業務運用規約
どんな情報をやり取りするか、情報の訂正方法やエラーの扱いなどの業務やシステムの運用に関する取り決め
・レベル4 取引基本規約
検収時期、支払時期、支払方法などEDIにおける取引の法的有効性を確立するための取り決め
【今日のITニュース】
作業時間7割減 ロボットで変わるブドウ農園(ITmedia NEWS)
草刈り、農薬散布、運搬、全てリモコン一つで──。ブドウ栽培が盛んな大阪府太子町で、農作業へのロボット導入や機械化が進んでいる。山の斜面を利用した農園では1年中、重労働を強いられるが、導入により作業時間の7割削減という効果も表れた。国もロボットやAIを活用したスマート農業の導入を進める中、太子町の取り組みも注目を集めている。太子町のブドウ栽培にロボット導入を進めてきたのがNPO法人「太子町ぶどう塾」（同町）だ。2021年から除草ロボットを希望する農園に貸し出している。佐藤正満理事長は「安全性が高く、作業効率も良い。慣れれば高齢者でも安心して使える」と説明する。20年度は、府とJA大阪南と協力して1年間の実証実験を実施。すると、効果がはっきり見えてきたという。例えば、農園10アールの除草にロボット導入したところ、従来の機械を用いて112分かかっていた作業が約68％減の37分に短縮された。農薬散布は手作業で74分だったのが約13％減の65分になり、また、360kgのブドウを運搬する際、人力だと30分かかった作業が、ロボットを使うと約33％減の20分に縮まったという。
日本人は「テレワークだと仕事がはかどらない」 7カ国調査で唯一(ITmedia NEWS)
アドビが日本や米国など7カ国で行った働き方に関する調査で、日本人は唯一、「テレワークではオフィスほど仕事がはかどらない」と答えた人が多数を占めた。同社は「ハンコや書類へのサインなど、オフィスでしかできない紙を使った業務が、テレワーク環境下の仕事効率化の妨げになっている」と推定している。「テレワークの方がオフィス勤務より仕事がはかどる」と答えた人は、グローバルで平均69.1％だったのに対して、日本は42.8％と、調査対象国の中で突出して低く、7カ国中唯一、「テレワークだとはかどらない」人が多数派だった。
富士通、AIで船舶の衝突リスクを予測するサービス 22年3月までに製品化へ(ITmedia NEWS)
富士通は9月28日、船舶同士が海上で衝突するリスクを予測するAIを開発し、実証実験で有効性を確認したと発表した。船舶の現在地やスピード、向きなどのデータを学習したAIが、決められた航路に沿っているかを算出する仕組み。2022年3月までにサービス化する方針。富士通によれば船舶事故はヒューマンエラーが原因で発生する場合が多く、回避には海上の安全運航を管理する「運用管制官」による、予測技術を基にした各船舶への情報提供が欠かせないという。
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